整体院開業マニュアル・リラクセーション手技治療の世界(2)


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整体師に資格免許はあるのか?・いわゆる医業類似行為とは何か?(2)



*手技業界に関連する身分法について

現在われわれの手技治療業界では、生き残りをかけていろいろな展望がささやかれていますが、共通した認識としては、やはり優れた手技治療が最後に残るということでどうやら見解が一致してきておるようです。
これについては当方も同様の意見です。
新たなグローバルスタンダードの時代に、今後手技治療業界はどう対応変化していくか興味深いところです。




「・・変貌への予兆とは・・」 

  
いよいよ米の一部輸入が現実のものとなった。
世界の中の日本が貿易立国としての存在を問われる事態がここに集約されているわけであるが、一方で日本独自の米自給政策が挫折したわけである。

もとはといえば日本の低い米備蓄量の設定と、スーパーコンピューターやスパイ衛星による長期気象分析による米不作情報を相手に掌握されるという形で、タイミングよく急所を突かれたのではないかと思うわけである。

一寸先は闇であるが、三尺先は常識であろう。 業友と将来の医業類似行為業はどうなるかについてときどき話題にすることがある。
未来予測ということであるが、とにかく医業自体が大きく変貌するであろうからそれこそ難しい判断内容であることには違いない。

今後東洋医学の一部分は確実に西洋医学の治療分野に吸収され組み込まれていくであろうから、時代の趨勢とともに次第に漢方薬投与や鍼灸治療は病医院で一般化していくと考えられる。
それは現況の趨勢として、これらの治療情報が医学部の講座として次第に定着していくことによって、確実に医師の認識が高まることが容易に予想できるからである。


当然のことであるが、今後益々手技治療が変貌していくであろう。
近年都市部でのクイックマッサージがブームに乗って激増してきているが、これなどは新たな業態への変貌が窺える事態が急速に進みつつあるということであろう。
業態スタイルが定着すれば、これはさらに勢いを増してくるはずである。


結果的には独自性のある開業鍼灸師は暫時減少するか、業態としてますますミックス治療師へと変貌していくはずである。
これまでにも業態としての混合治療型経営は、有名なランチェスターの経営戦略理論を引っ張り出すまでもなく、同じ医業類似行為業種内での差別化ということでは必然的な成りゆきであろう。


このミックス治療の主役はカイロプラクティックではないかと予想している。
そこから派生した手技が広く拡散していくということでもある。
一応医業類似行為という身分法の上では、あんま指圧マッサージ師、柔道整復師という手技療法を主体とする業態と、やや治療面で様相が異なるはり師きゅう師という業態に大きく二分できるわけである。


当然この大ざっぱな区分法には異論があると思うが、カイロプラクティックの台頭をみるとき、やはり手技治療という大きな枠組みを考えなくてはならない状況がつくられている現状も無視できない。

カイロ自体が一つの独自性を持ちながら、普遍性のある個々の手技テクニックを標榜するだけに、整体といういささか曖昧な業態にまでそのテクニックが浸透している事実がある。

カイロはすべての医療類似行為と親和性があるようである。
要するにいくつかの医業類似行為が存在しそれぞれの名称を持ちながら、その実、業態としては同じようなカイロ手技を行うのであれば、前述したように手技治療という範疇に一括してもおかしくはないように思う。


民主主義の基では数は力である。
相対的にもカイロ手技を取り入れていくメリットがあるという医業類似行為業者が増え続ければ、カイロの法制化も現実化するかもしれないし、限りなく永遠に既存の医業類似行為に取り込まれていくのかも知 れない。

現段階の絶対数では、競合する既存の公的資格を持った手技治療業界に対しての法的身分を獲得するのは不可能に近い。
これをクリアするには更なる業態としての拡大と、社会的認知度を上げていくしかない。
あらゆる情報がメディアに載っていくことを考えれば、そこでの認知度が今後の展開を左右していくであろうことは目に見えている。


事実、あらゆる媒体を介して無届であろうとも確実に社会的認知度を浸透させつつあるわけで、いずれ独自の業態として市民権を確保することには違いはあるまい。
確かに現段階では法的根拠もなく、公的免許制度も確立されてはいない。
認知されるべき業態とはいえない状況下にあるわけである。
この辺りのメディア側のコンフライアンスはまったく考慮されてはいないわけで、行政側の規制もないことからますますこの種の業態は不安定なままに拡散していくはずである。
これこそまさに野放しというべきであろう。
よく言えば発展段階にあるということでもある。
当然絶対数は着実に増えているはずである。


先ほどの数は力ということで、絶対数さえ確保されればいずれ法制化への道が開かれてくる状況も出てくると思われる。
1万軒では出来なくとも、それが2万、3万といったレベルになってくれば行政側もいまのように無関心ではおれなくなろう。
しかしながらホリスティックだとか、各種の電気光線の療術や整体術、さらにスポーツ関連、エステ関連といった新しい潮流の中でも、いわゆる競合化は以前として続いているわけだから一概にこれらすべてが医業類似行為のさらなる業務拡大と喜んでばかりはおられない。
競争に晒される状況そのものは熾烈というべきであろう。  

(1996.5.20)








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